• 人はもうマーケティングされたくない?「マスマーケティング」の次に来るもの

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    2010年の1.2兆GBから、20年には40兆GBへ──IDC発表の「THE DIGITAL UNIVERSE in 2020」によれば、全世界で新たに生まれるデータ量はここ10年で激増。世界は今、未曾有の「情報過剰時代」に突入しようとしている。 そんな時代において、マーケターは、ビジネスの前提が大 ...

  • 「人工知能シェフ」が美味しい新メニューを量産する未来

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    機械創造学(Computational Creativity)が変えるのは、もちろん「働き方」だけではない。日常生活に、人間が想像もしなかった方法で、今までにない「楽しさ」「驚き」「喜び」をもたらしてくれるはずだ。では、暮らしはどんなふうに変わるのか。例えば、「料理」と創造性との関係から、未来の生活 ...

  • ユーチューブの「HDR動画」がスマホでも視聴可能に

    John Archer , CONTRIBUTOR

    ユーチューブがHDR動画の配信をモバイル端末に向けにも開始した。ユーチューブのHDR画質の動画の視聴はこれまでテレビでのみ可能だったが、アプリ経由で最新のスマートフォンでも見られるようになった。これはユーチューブが昨年11月に、スマートTV向けにHDR対応を行ったのに続く流れだ。ユーチューブは現在、 ...

  • ワトソンで苦戦のIBMが狙う「AIでの反撃」 MITに260億円を出資

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    人工知能(AI)分野ではグーグルやマイクロフト、フェイスブックらが優秀な人材をかき集める一方、IBMのような古くからの大手は苦戦を強いられている。IBMは莫大な費用を同社のAIのワトソンに注いでいるが、目立った成果をあげられていない。健康情報メディア「Stat」は先日、ワトソンのガン治療分野への導入 ...

  • 全ての映像作家を「VR表現に向かわせる」 インテル担当者の奮闘

    Katheryn Thayer , CONTRIBUTOR

    インテルはVRの将来に大きな可能性を見出している。オキュラスやHTC ViveのようなハイスペックのVRデバイスも大事だが、「VRの発展にはコンテンツが欠かせない」とインテルのVRマーケティング戦略を担うリサ・ワッツは言う。「毎日のように新たなVRコンテンツが登場するが、クオリティは様々だ。我々が求 ...

  • ドイツ発「インダストリー4.0」の現在地

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    2011年にドイツで製造業のデジタル化計画「インダストリー4.0」が発表されてから6年─。ドイツ製造業界の現状、そして、そこから日本が学べることとは? 現地在住の記者が報告する。「我が社は今後5年間で、すべての製造工程にインダストリー4.0の技術を導入する。これによって、労働生産性を現在に比べて30 ...

  • イスラエルのLiDARメーカー「イノヴィズ」 70億円を資金調達

    Alan Ohnsman , FORBES STAFF

    イスラエルのスタートアップ企業「イノヴィズ・テクノロジーズ(Innoviz Technologies)」は6500万ドル(約70億円)の資金調達を行ったと発表した。出資元は世界トップレベルの自動車部品メーカーであるデルファイとマグナの2社だ。イノヴィズは今回の調達資金により、自動運転車向けの低コスト ...

  • 新型iPhoneに最も期待する機能は? 米国1000人のアンケート結果

    Ian Morris , Contributor

    調査企業SurveyMonkeyは米国の18歳から65歳の消費者1000名を対象に、アップルが間もなく発売する新型iPhoneに関する調査を行った。「新型iPhoneについて最も期待を寄せる機能は?」との質問に最も多くの回答を集めたのはワイヤレス充電機能だった。回答者の実に47.53% が、ワイヤレ ...

  • 音声アシスタントが人類にもたらす「悪夢のような未来」

    Kevin Murnane , CONTRIBUTOR

    アマゾンとマイクロソフトは両社の音声アシスタント、「アレクサ(Alexa)」と「コルタナ(Cortana)」が年内に相互連携して使えるようにすると発表した。この提携は両社にウィンウィンの結果をもたらす話であるとされている。アレクサはWindows 10搭載のデスクトップPCやラップトップへのアクセス ...

  • 中国テンセントらが100億円出資の「空飛ぶタクシー」Liliumの野望

    Alan Ohnsman , FORBES STAFF

    ドイツのスタートアップ企業「Lilium Aviation」は世界初の、垂直離着陸が可能な小型電動飛行機のテスト飛行を成功させた。Liliumが生み出した飛行機はヘリコプターよりも小型で騒音の少ない “空飛ぶタクシー”的サービスの実現を目指している。Liliumは今年4月、ド ...

  • 30億光年の彼方から届く「宇宙人の信号」 科学者らが研究中

    Brid-Aine Parnell , CONTRIBUTOR

    地球から30億光年離れた謎に満ちた矮小銀河から、「高速電波バースト(Fast Radio Burst)と呼ばれる高エネルギーの電波が繰り返し放射されていることが明らかになった。宇宙の知的生命体を探査する「ブレークスルー・リッスン(Breakthrough Listen)」プロジェクトに参加している科 ...

  • グーグル陣営のスマートホーム「Nest」 低価格化で普及拡大へ

    Aaron Tilley , Forbes Staff

    Nestがスマートサーモスタットを2011年に発売したとき、世間は「シリコンバレー流のぜいたく品」と揶揄した。何の変哲もない電気器具だったサーモスタットを、iPhoneのような外見に変え、250ドルで販売したのだから人々がそう捉えるのも無理はない(Nestの共同創業者のトニー・ファデルは元アップルの ...

  • 新iPhoneの名称は「iPhone X」でほぼ確定、通信キャリアから画像流出

    Ian Morris , Contributor

    iPhoneの10周年記念モデルとなる新端末の呼び名がいよいよ確定したようだ。この端末はシンプルに「iPhone X」と呼ばれることになりそうだ。ガジェットメデイア「LetsGoDigital」はオランダでシェア5割を占める通信キャリア、KPNのプロモーション素材を入手した。そこに描かれたiPhon ...

  • 広がるAI採用、評価、人材発掘 データ不足が日本の課題に

    AI Lab 編集部 , CONTRIBUTOR

    近年、ビジネスパーソンの働き方の多様化やメンタルヘルス、ハラスメントなど企業が抱える課題は複雑化しており、企業側はこれまでのマネジメントでは検討が困難な状況にある。そんな状況を打開し、人事評価や育成、配置など幅広い人財マネジメントを最適化する可能性を持つものとして、人工知能(AI)やビッグデータ解析 ...

  • ビッグデータ解析で躍進の「MapR」 IPOに向け最終準備へ 

    Alex Konrad , Forbes Staff

    米カリフォルニア州に本拠を置く「MapR Technologie(マップアール・テクノロジーズ)」は、ビッグデータを処理するフレームワークApache Hadoop関連のソフトウェアを開発する企業だ。同社のマット・ミルズCEO1990年代にオラクルで重役を務めた経歴を持つ。ミルズは2016年9月にマ ...

  • iPhone 8は「指紋認証なし」で見切り発車、顔認証のみ対応説

    Gordon Kelly , CONTRIBUTOR

    iPhone 8はこれまでのiPhoneとは外見から、ロック解除の方法、販売価格に至るまであらゆる点が異なり、まさに革新的な端末になるだろう。しかし、最新情報によると、目玉の一つになるはずだった機能の搭載が見送られたという。この数か月間、幾度にもわたり「指紋認証センサーがディスプレイに内蔵される」と ...

  • サイバー攻撃の多い国は? 2017年「インターネットの現状」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    今年5月、データを暗号化して身代金を要求するランサムウェア「ワナクライ」に世界中の企業や機関が感染した。改めて多くの組織がサイバー攻撃に対して脆弱性を露呈する形となった。そうした中、米クラウドセキュリティ企業「アカマイ・テクノロジーズ」が報告書「インターネットの現状 セキュリティ」(2017年第1四 ...

  • インドで市場シェア2位の中国シャオミ 新端末「Mi A1」を投入

    Yue Wang , FORBES STAFF

    中国のシャオミは9月5日、同社初のAndroid Oneスマートフォンの「Mi A1」を発表した。シャオミはこれまで自社のカスタム版のアンドロイド「MIUI」を採用してきたが、この端末で初めてMIUIの搭載を見送った。Mi A1の価格は230ドル。インドやインドネシア、ロシア、メキシコ等のアンドロイ ...

  • 「AIで失明の兆候を発見」 グーグルが医師と連携で診断開始

    Janakiram MSV , CONTRIBUTOR

    失明の大きな原因の一つが、糖尿病が原因で網膜にダメージが生じる糖尿病性網膜症だ。アメリカ糖尿病図書館のデータによると、糖尿病と診断された米国人の40%以上が、糖尿病性網膜症の兆候を示している。国際糖尿病連盟は世界で4億1500万人に及ぶ糖尿病患者らが、糖尿病性網膜症の危機にさらされていると推定する。 ...

  • 「防水スマホ」を本当に水に浸すと何が起こる? 海外記者の実験

    Ian Morris , Contributor

    サムスンのGalaxy S8の購入希望者の61%は、この端末の「防水性能」に魅力を感じているとの統計結果がある。しかし、スマートフォンの防水性能を過信することは禁物だ。端末メーカーが謳う「防水」というのはあくまでも、緊急時の「保険」的なものと考えるべきなのだ。筆者は以前、サムスンのGalaxy S7 ...