• 日本人の「英会話ベタ」の解決に挑むアイルランド人

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    人前で話すのは恥ずかしく、練習する術がない─。多くの日本人にとって「英会話」は悩みのタネだ。そこへ、あるアイルランド人起業家が解決に乗り出した。2010年に楽天やファーストリテイリングが英語の“社内公用語化”をぶち上げた時、「実験で終わるだろう」という懐疑的な声が出たものだ。 ...

  • アマゾン、社員数は54万人を突破 アイスランドの人口以上に

    Parmy Olson , FORBES STAFF

    10月26日、アマゾンは好調な第3四半期決算を発表。売上高は前年同期比34%増の437億4400万ドル(約5兆円)で過去最高を更新。純利益も2億5600万ドル(約291億円)とアナリスト予測を上回った。しかし、ここで注目したいのは同社が膨大なコスト増に直面している事実だ。アマゾンの従業員数は過去2年 ...

  • 7回目の「アプリ甲子園」が人気を伸ばし続ける理由

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    10代はいま、世界をどのように“実装”するのか——2017年10月15日、アプリ甲子園実行委員会(協力:株式会社D2C、ライフイズテック株式会社)主催のアプリ甲子園2017決勝大会が開催。10組のファイナリストがプレゼンを行い、優勝者を決定した。 アプ ...

  • 世界初、「国境のない国」エストニアのデジタル戦略

    別府 多久哉 , Official Columnist

    「エストニア」という名前を聞いて、何を思い浮かべるだろうか。近年注目を浴びているのは、今や世界最先端のICT国家として注目される非常にイノベーティブな「電子国家」としての側面だ。さらには国民1人あたりのスタートアップ数は欧州最多にもなっており、Skypeが生まれた国としても有名だ。これから数回にわた ...

  • NASAが開発支援の人型ロボット、4千キロの「自律歩行」目指す

    Alan Ohnsman , FORBES STAFF

    自動運転車の実用化が間近に迫る中、カリフォルニア工科大学は既に次世代の自動運転技術の開発に取り組んでいる。同校が検討中の新技術の中には、数千マイルを自律歩行できる人型ロボットや救命ドローン、群れをなして飛行する宇宙船などが含まれる。同校は10月24日、これらの構想を実現するために、NASAのジェット ...

  • フェイスブックが「個人間売買」に注力 米中古車業者らと提携

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    フェイスブックが個人間売買の「マーケットプレイス」で、中古車の売上拡大を図っている。同社は10月26日、自動車販売会社のEdmunds、Cars.com、Auction123、CDK Global、Socialdealerらと提携することにより、米国内のユーザーがマーケットプレイスで中古車を探す際の ...

  • 医療の現場を革新するテクノロジー、「心臓の3Dモデル」作成も

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    アメリカのヘルスケアベンチャーへの投資が活況だ。米ヘルステック専門アクセラレーター「ロックヘルス」の調査によれば、デジタルヘルス市場における資金調達企業数と総投資額が、2017年上半期に、過去最高の値を更新した。総投資額が、資金調達企業数と共に増加したことは、一部の大規模な取引による盛り上がりではな ...

  • 大火災では役に立たない「人工雨」の残念な事実

    Zara Stone , CONTRIBUTOR

    金さえあれば、天気すら自由に操ることができる。最も多く使われるのは、人工的に雨を降らせる「クラウド・シーディング(cloud seeding)」と呼ばれる技術だ。映画「X-MENX」シリーズに登場する「ストーム」には及ばないが、特別なイベントがある日を晴天にしたり、敵国に大雨を降らせることが可能だ。 ...

  • 会社が不要に? 世界を変えるブロックチェーンと日本のチャンス

    本荘 修二 , Official Columnist

    ビジネス仲間に限らず、主婦の方からも「本荘さんこの辺お詳しいから、もちろんビットコインお持ちでだいぶ儲けてらっしゃるんでしょう?」と聞かれる今日この頃。仮想通貨はワイドショーでも取り上げられ、素人を巻き込んで熱狂を呼んでいる。しかし、結果としての“金”にばかり目が行って、仮想 ...

  • かつての「AI大国」北朝鮮が失速、要因はハードウェアと資金不足

    河 鐘基(ハ・ジョンギ) , CONTRIBUTOR

    韓国・産業銀行KDB未来研究所が、朝鮮民主主義人民共和国(以下、北朝鮮)の人工知能(AI)開発動向に関するレポート「北朝鮮の人工知能開発状況と展望」を発表した。北朝鮮はかつて、世界規模のコンピュータ囲碁大会を制覇するなど、AI技術で大きな成果を挙げてきた。しかし、国内経済状況の悪化と国際社会の制裁な ...

  • リフト幹部が語る自動運転の「AI実用化」 4つの課題

    John Koetsier , CONTRIBUTOR

    配車サービスのリフト(Lyft)で機械学習部門を率いるGil Arditiは10月24日のカンファレンス「VB Summit 2017」に登壇し、ステージ上で他のメンバーらとAIの実用化と競争の優位性の構築についてディスカッションを行った。リフトは先日、グーグルなどから新たに10億ドル(約1136億 ...

  • アマゾンの新「宅内配達」サービス、懸念すべき2つの問題点

    Paul Armstrong , CONTRIBUTOR

    アマゾン・ドット・コムは、スマートフォンを通じてアマゾンやその他の業者を自宅に出入りさせられる解錠システム「アマゾン・キー」を発表した。大ヒット商品とはならないだろうが、時代の移り変わりを示す製品だ。世界は今、企業に対する信任増大と、個人の責務減少の時代へと急速に移行しており、これには大きな代償が伴 ...

  • マイクロソフトからMacへの挑戦状、Surface新モデルの巨大な使命

    Ewan Spence , CONTRIBUTOR

    マイクロソフトは10月17日、新製品「Surface Book 2」を発表した。これは、同社にとって初代「Surface Book」、「Surface Book パフォーマンス ベース搭載モデル」に続く第3世代のハイエンドラップトップだ。これまでのSurfaceシリーズ同様、Surface Book ...

  • イーロン・マスクも懸念、「AI兵器」による殺戮を人類は防げるか

    土井 香苗 , Official Columnist

    慈悲の心を一切持たないマシンが、マシンの判断だけで次々と人を殺す──「完全自律型AI兵器」が実現した未来を想像してみてください。まさに背筋が凍ります。しかし、世界がこうした兵器の開発を止めない限り、それはそう遠くない未来の現実です。「キラーロボット(殺傷ロボット)」として知られる完全自律型AI兵器。 ...

  • サムスン「最新チップ」の驚異的性能 薄型スマホのカメラが激変

    Paul Monckton , CONTRIBUTOR

    サムスンの新型イメージセンサーは、超薄型スマホに最先端のカメラ技術を実装することを可能にした──。サムスンは10月11日、同社のスマホ向けイメージセンサーのブランド「ISOCELL」から、2つの新型チップ「Fast 2L9 and」と「Slim 2X7」を発表した。現在、ISOCELLシリーズはその ...

  • 中国の自転車オタクが作った「自転車専用コンピュータ」の実力

    Ben Sin , CONTRIBUTOR

    中国で昔から庶民の足だった自転車が、IoTと融合し復興を遂げている。主要都市では「Mobike」や「ofo」といった自転車シェアリングサービスの台頭で、人々は自転車を所有する必要がなくなった。しかし、現代の中国にも自分の自転車でサイクリングを楽しみたいと考える人々は多くいる。その一人だったジャン・ミ ...

  • 100名以下のスタートアップが無視すべき「企業文化」という言葉

    George Anderson , RetailWire Contributor

    野心的なスタートアップはスピードを追求する。人を雇うスピードも製品を作るスピードも速い。そして、従業員がほんの数人しかいないのに企業カルチャーをいち早く体系化したいと思ってしまう。だが、他社からも評価される企業カルチャーを作り上げたいなら焦らない方が良い。従業員が100人ほどになるまで待つべきだと言 ...

  • ダイヤモンド業界騒然の「若いダイヤ」 オランダの学者が発見

    Trevor Nace , CONTRIBUTOR

    オランダ・アムステルダム自由大学の地質学者たちが、“若いダイヤモンド”を発見した。この発見は一般消費者に大きな影響はないが、ダイヤモンド業界にとっては一大ニュースだ。ダイヤモンドの生成には、極度の高温と高圧が必要とされる。これまで、そのような環境は地球誕生初期の地中深部にのみ ...

  • 渋滞緩和にも期待、人工知能がもたらす交通システムの未来

    AI Lab 編集部 , CONTRIBUTOR

    日本政府観光局によると、日本を訪れる外国人観光客が2017年9月時点で2000万人を突破したという。過去最高を記録した2016年より45日も早く、今後も訪日客は増えていく見込みだ。一方で日本では少子高齢化や人口減少にともない、交通機関の運行人員(ドライバー等)の確保が困難になっており、「おもてなし」 ...

  • 米議員、アップルに「中国でVPNアプリ停止の理由」説明を要請

    Emma Woollacott , CONTRIBUTOR

    米国上院議員のテッド・クルーズとパトリック・リーヒは、アップルのティム・クックCEOに宛てた書簡で、同社が中国のアプリストアからVPNアプリを取り下げた事に関する説明を求めた。VPNは中国政府のネット規制を突破し、グーグルやフェイスブック、ツイッター等の米国の大手サービスにアクセスする上で必須の手段 ...