• AIが変えるビジネス環境 期待される4つの恩恵

    Laurence Bradford , Contributor

    これまで多くの人工知能(AI)関連のSF作品が生み出されてきた。だが、今や現実の技術となったAIは実際のところ、世界にどんな影響を与えているのだろう? この記事では、AIの現状と現代社会への影響について注目したい。新たな雇用を創出求人情報サイト「インディード(Indeed)」の調査によれば、AI関連 ...

  • スマートスピーカー普及率は米国家庭の20%、1870万世帯が利用

    John Koetsier , Contributor

    市場調査企業「comScore」が4月11日に発表したレポートで、米国家庭でのスマートスピーカーの普及率が、2017年12月から2018年2月の間に50%増という爆発的な成長を遂げたことが分かった。comScoreのアナリストのSusan Englesonは次のように述べた。「Wi-Fi通信設備を持 ...

  • AIで「地球外生命体」を探すプロジェクト、英大学で始動

    Andréa Morris , Contributor

    人工知能(AI)を用い、地球外生命体を探すプロジェクトが進んでいる。英国のプリマス大学の研究者らはテクノロジーを用い、生命の存在が可能な惑星を突き止めようとしている。研究チームは4月にリバプールで開催される研究者会議「EWASS」を前に、Eメールによる取材に回答した。プリマス大学の「Centre f ...

  • ウーバーから名門VCに転職した女性が描くスタートアップの未来

    Biz Carson , Forbes Staff

    カリフォルニア州メンローパークに本拠を置く「Redpoint Ventures(レッドポイントベンチャーズ」は、「ネットフリックス」や「HomeAway」などへの投資で知られる名門ベンチャーキャピタル(VC)だ。同社の幹部のSatish Dharmarajは、最近ではベンチャーキャピタリストにも起業 ...

  • 大型出資続出の宇宙ビジネス、東レも1200億円で海外企業を買収

    Alex Knapp , Forbes Staff

    民間の宇宙系スタートアップが2018年の第1四半期に10億ドル近い資金を調達したことが、ベンチャーキャピタル「Space Angels」の調べで明らかになった。1~3月で20件の投資案件が成立し、総額は9億7579万9660ドル(約1044億円)にのぼった。その大半を得たのが「スペースX」で、テック ...

  • AIは「ドーピング検査」をどう変えるのか?

    河 鐘基(ハ・ジョンギ) , CONTRIBUTOR

    大リーグでの大谷翔平選手の大活躍、サッカー日本代表監督・ハリルホジッチ氏の電撃解任など、今月は日本のスポーツ界を揺るがすニュースが尽きない。そんななか、スポーツ競技の公平性を保つためのテクノロジーとして、人工知能(AI)への注目が高まっているという報せが聞こえてきた。ロシア代表チームの「ドーピング問 ...

  • 伊藤穰一が提唱した、「BIとAI」の二元論

    琴 章憲 , OFFICIAL COLUMNIST

    米マサチューセッツ工科大学(MIT)メディアラボの所長を務める、「Joi(以下、ジョーイ)」こと伊藤穰一の新書「教養としてのテクノロジー」が2018年3月、NHK出版新書から出版された。わたしは前職でジョーイが共同創業者を務める「デジタルガレージ」で働いていたため、ツイッターやブログ事業など、幸いに ...

  • 中国OPPO、深センにAI開発拠点 米スタンフォード大とも連携

    Bay McLaughlin , Contributor

    中国のテック企業らは先を争うようにAI(人工知能)の研究開発を行っている。アリババは先日、北京の清華大学とパートナーシップを結び、AIを現実世界に投入する動きを加速させると宣言した。これは、アリババが持つ巨大なデータベースを、清華大学の研究チームがディープラーニングの学習に活用するプロジェクトだ。従 ...

  • 海洋ゴミの犠牲者「死んだクジラ」胃袋にプラスチック30キロ

    Trevor Nace , CONTRIBUTOR

    2月下旬、スペイン南部ムルシアの海岸にマッコウクジラの死骸が流れ着いた。このオスのクジラは30キロ近くのプラスチックのゴミを飲み込んでおり、海のゴミ問題の深刻さを浮き彫りにした。調査にあたった「エル・バジェ・ワイルドライフ・レスキューセンター」によると、このマッコウクジラは、ゴミを飲み込んだことで胃 ...

  • 上海で「モバイル決済」ライフをしたら、日本の遅れを痛感した

    中村 正人 , Official Columnist

    いま、上海では買い物もレストランやタクシーの支払いも、モバイル決済が当たり前だ。では、いったい中国のフィンテックは、どのくらい進んでいるのだろうか。それを実感するには、日本でふだん使っている自分のスマートフォン(以下、スマホ)に、中国のアプリをインストールして、モバイル決済や付随したサービスを現地で ...

  • フランスで「危険な電磁波」を理由に中国製携帯がリコール

    Jean Baptiste Su , CONTRIBUTOR

    フランスの通信大手「オレンジ(旧フランス・テレコム)」は、同社が販売する携帯電話「Hapi 30」が高レベルの電磁波を放っていることを理由に、リコールするとアナウンスした。オレンジがこのような決定を下すのは初めてのことだ。Hapi 30は旧式の折りたたみ式の携帯電話で、既に9万人のHapi 30購入 ...

  • グーグル社員3千名、CEOに抗議「ドローンの軍事利用やめろ」

    Janet Burns , CONTRIBUTOR

    グーグルがドローンの画像認識技術を用いた軍事テクノロジーの開発を行っていることに対し、数千名の社員らが反発の声をあげている。「ニューヨーク・タイムズ(NYT)」の報道によると、社員らはグーグルCEOのサンダー・ピチャイを非難する共同声明をまとめ、既に3100名以上が署名したという。グーグルは「Pro ...

  • アリババが顔認識センスタイムに640億円、評価額トップのAI企業

    Rebecca Fannin , CONTRIBUTOR

    4月9日、中国のAI(人工知能)領域をリードする「センスタイム(SenseTime)」が、アリババが主導するシリーズC資金調達で、6億ドル(約643億円)を調達したとアナウンスした。出資にはシンガポールの政府系VCの「テマセク」や中国の「Suning」も参加した。香港に本拠を置くセンスタイムは日本の ...

  • アップル次期iPhoneで「トリプルカメラ」搭載か、5倍ズームも

    Gordon Kelly , CONTRIBUTOR

    アップルは2017年に発表した「iPhone X」で顔認証機能を搭載し、iPhoneの歴史に革新をもたらした。報道によると、同社は今年発表する最新モデルでまた新たな一歩を踏み出そうとしている。台湾メディア「Economic Daily News」はサプライチェーン関係筋の話として、アップルが新たに投 ...

  • アパレル版「アンドロイド」を目指す、スタートアップの挑戦

    北島 英之 , CONTRIBUTOR

    オンライン・カスタムシャツブランドを世界展開するオリジナル・スティッチ。コワーキングの聖地、SOMAのCEOが日本のモノづくりに目をつけた理由とは。Tシャツにパーカー、ジーンズ、スニーカー。シリコンバレーで暮らすジン・コー(37)にとってそれは、変える必要のない鉄板コーディネートのはずだった。イノベ ...

  • 韓国で進む自然災害のAI予測、政府も開発に6億円投じる

    河 鐘基(ハ・ジョンギ) , CONTRIBUTOR

    暖かく湿った空気が冷たい海面に冷やされることで、海上から津波と見間違うような大規模な濃霧が発生することがある。その現象は「海霧」、もしくは「移流霧」(ここでは海霧で統一)と呼ばれている。海霧が発生すると、船舶の乗組員たちは視界を確保できずとても危険な状況にさらされる。また、港湾や周辺の交通網にも悪影 ...

  • アップルHomeKitのオープン化で進む「スマートホーム」の革新

    David Phelan , CONTRIBUTOR

    アップルのiOS 11.3のリリースが大々的に報じられる中、「HomeKit」のアップデートについて詳細に伝えているメディアは少ない。新しくなったHomeKitは、スマートホーム業界に重大な影響を与える可能性が高い。HomeKitはアップルが提供するスマートホーム向けフレームワークで、Homekit ...

  • アイボの慰霊とザギトワへのご褒美

    畑中 章宏 , Official Columnist

    人工知能(AI)や人工生命(AL)、仮想現実(VR)や拡張現実(AR)など、科学の予測やSFの想像力を超えた先端技術が次々と生み出されてきている。私たち日本人は、こうした新しいテクノロジーと、どのようにつきあっていけばよいのだろうか。そこで導入されるのが、過去から持続する経験や習慣を研究する「民俗学 ...

  • アフリカ大陸が分裂へ、ケニアの「巨大な穴」が示す危機

    Trevor Nace , CONTRIBUTOR

    ケニアに突如として巨大な亀裂が出現し、アフリカ大陸の分裂への懸念が高まっている。数キロに渡る地割れは、豪雨によってさらに大きくなっているという。アフリカ大陸の分裂の可能性は以前から指摘されていた。最も有力な仮説によると、分裂を引き起こす原因は、地下で極めて高温になっているマントルプルームだという。プ ...

  • WiFiだけで導入できる米「倉庫作業ロボット」企業、27億円を調達

    Alex Knapp , Forbes Staff

    ボストン本拠のロボット企業「6 River Systems(6RS)」が4月4日、メンロ―ベンチャーズ(Menlo Ventures)主導のシリーズB資金調達で、2500万ドル(約27億円)を調達した。メンロ―のパートナーMatt Murphyが6RSの役員会に加わる。既存出資元の「Norwest ...