• お笑いに特化のストリーミングサービス「Laugh.ly」 米国で急成長中

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    このところストリーミング関連のサービスが注目を集めているが、ストリーミングで配信されるのは音楽に限らない。米国で密かな人気を呼んでいるのがコメディ番組の配信に特化したストリーミングサービスの「Laugh.ly」だ。Laugh.lyはあらゆるジャンルのコメディを網羅しており、コメディアンの名前や放送局 ...

  • ホンダはシリコンバレーで「起業家精神」を取り戻せるか?

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    「信頼できるクルマ」の作り手として長らく評価されてきたホンダは、これまで自社開発にこだわってきた。だが、自動車のハイテク化が進むなか、スタートアップと手を結び、イノベーションの波を起こそうとしている。今年1月にラスベガスで開催された国際家電見本市で、ホンダが発表した2つのプロジェクトが来場者を魅了し ...

  • 拡大するコワーキングスペース市場、サービスは「ハイブリッド化」へ

    Omri Barzilay , CONTRIBUTOR

    さまざまな業種の個人やグループがオフィスを共有するコワーキングスペースは、世界全体での利用者数が2017年末時点までに約120万人に達すると見込まれている。また、同時期までには世界各地で、合わせて1万4000か所が稼働していることになると予想される。コワーキングスペース全体の60%程度が利益を上げて ...

  • トップ交代のJ.クルー、必要なのは「消費者中心」思考

    Pamela N. Danziger , CONTRIBUTOR

    最高経営責任者(CEO)の退任を発表した米国のアパレルブランド、J.クルー(J.Crew)には、先に経営トップの交代を決定したラルフローレンとの間に多くの類似点がある。両社はともに、長年にわたってファッションに関する明確なビジョンを持ったリーダーに率いられてきた。トップはいずれも米国の消費者、特に経 ...

  • ピンタレスト、企業価値1.3兆円で新規資金調達 海外展開も加速

    Kathleen Chaykowski , Forbes Staff

    ピンタレスト(Pinterest)が新たに1億5000万ドル(約164億円)の資金調達を行った。今回の調達ラウンドでの企業価値は123億ドル(約1.3兆円)と評価された。同社は調達資金をもとに検索機能の向上やグローバル進出の強化を行うと6月6日、アナウンスした。報道によると、ピンタレストの企業価値は ...

  • サッカー「チーム価値」ランキング、マンUが5年ぶり首位

    Mike Ozanian , FORBES STAFF

    世界的に価値の高いサッカーチームの運営は、一大ビジネスだ。ブランドとしてのチームとスポーツとしてのサッカーは、他に類を見ない全世界的な人気を博している。フォーブスは6月6日、「世界で最も高価値のサッカーチーム」ランキングの上位20チームを発表した。今回トップとなったのは、5年ぶりに首位に返り咲いたイ ...

  • 形を変えて進化を続ける「日焼け」ビジネス

    朝吹 大 , CONTRIBUTOR

    毎年、この時期になるとUV対策がいつにも増して話題となる。特に美容業界では「美白」がひとつの産業となっており、白くなるというより、日焼けせず白いままをキープするという大きなマーケットがある。というわけで、日差しが強くなると、UV対策が儲かると同時に、美白関連商品も盛り上がってくる。紫外線が体に悪いと ...

  • 「まず、遊びから」というアプローチの活用法

    電通総研 Bチーム , CONTRIBUTOR

    数年前に流行したゲーミフィケーション。遊びやゲームの要素を商品やサービスと結びつけて顧客をつかまえる。そのために射幸心を煽るなどゲームの中毒性に頼るものが多かった。遊びの価値が誤解されている──。これまでのゲーミフィケーションとは違うアプローチで、遊びの本質をビジネスに活用していく方法を考えてみるこ ...

  • 「電動スケボー界のテスラ」を目指す中国企業、Walnuttの野望

    Ben Sin , CONTRIBUTOR

    中国深センのハードウェアスタートアップシーンから、新たな注目株が現れた。電動スケートボードを開発するWalnutt だ。5月にクラウドファンディングのIndiegogoでキャンペーンを始動した同社の製品「スペクトラ(Spectra)」は既に30万ドル(約3300万円)の調達に成功している。電動スケー ...

  • ウォルマート、店員が「帰宅途中に配送」は労働力の搾取か?

    George Anderson , CONTRIBUTOR

    米小売り最大手のウォルマートは国内の実店舗で働く従業員たちに対し、「新たな働き方」に応じることを求め始めた。インターネットで注文を受け付けた商品の配送サービスを、終業後に帰宅する途中の従業員に任せるというのだ。この配送方法は現在のところ、アーカンソー州の1店舗と、ニュージャージー州の2店舗で試験的に ...

  • アップルミュージック、会員数2700万人に 年内に3500万人も視野

    Hugh McIntyre , CONTRIBUTOR

    アップルミュージックは利用者数の点でストリーミング業界のトップではないが、急速に成長を遂げており、この分野で最も人気の高いサービスの一つであることは確かだ。6月5日のアップルの開発者会議WWDCにおいて、ティム・クックCEOはアップルミュージックの会員数が2700万人を超えたと発表した。短期間でこれ ...

  • エルメス、父の日を前に米で「ネクタイ定期お届けサービス」開始

    Michael Solomon , Forbes Staff

    ソリッドタイにするか、生地で選ぶか、それとも一風変わった柄で選ぶか──。毎日のネクタイ選びで頭を悩ませている人のために、仏高級ブランドのエルメスが新たな解決策を編み出した。同社は父の日を前にした6月上旬から米国内で、ネクタイの定期購入サービス「ザ・エルメス・タイ・ソサエティー」を開始する。会員は購入 ...

  • 投資家よりもSNS? 子供向け教材「ヒットの秘密」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    子育て中の母親たちが立ち上げた、子供向けの通信教育が人気を集めている。投資家から出資を受けられなかった2人が目を向けた、今どきのマーケディング手段とは─。エイミー・ノーマン(42)とステラ・マー(44)は2009年、カリフォルニア州のイベントで自社「リトル・パスポート」についてプレゼンテーションをし ...

  • 米のドライバー死亡事故、最多は「サブコンパクトカー」

    Tanya Mohn , CONTRIBUTOR

    米国の道路を走る際に最も危険な車種は従来から指摘されてきたとおり、やはり「小型車」であることが改めて確認された。米国道路安全保険協会(IIHS)が今年5月下旬に発表した報告書によると、運転中のドライバーが死亡する事故が最も多く発生しているモデルは、韓国ヒュンダイの「アクセント」、キアの「リオ」といっ ...

  • 仕事を休まない米国人、最大の理由は「恐怖感」

    Kate Ashford , CONTRIBUTOR

    米キャリア情報サイトのグラスドアが今年3月末に実施した働き方に関する調査によると、米国の労働者のうち、勤務先から認められている有給休暇を全て消化している人はわずか23%であることが分かった。また、有給休暇の取得率は54%にとどまるという。これは、2014年の調査結果とそう変わらない数字だ。また、今回 ...

  • 月面探査レースに挑むインドチームの「ビジネス力」

    au × HAKUTO MOON CHALLENGE , Forbes JAPAN密着取材!民間月面探査レース

    「インドのスタートアップの象徴的存在」。インドのモディ首相がそう言って、自身の外遊に同行させたこともあるのが、TeamIndus(チーム・インダス)だ。彼らはHAKUTOと同じく、人類初の月面探査レースGoogle Lunar XPRIZEに挑戦する。しかも、HAKUTOのローバー「SORATO(ソ ...

  • 「地域発クラウドファンディング」の意外な効果

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    都市から離れた場所だからこそ、ほんの小さなアイデアが訪れる人に大きな感動を与える。人を巻き込むプロジェクトの条件とは何か。Readyfor代表・米良はるかに聞いた。自治体の地域PR動画。ユニークなアイデアが光るものは、話題を呼び、メディア上でちょっとした流行になる。しかし、そうした地域PRで、実際に ...

  • 世界の「平和度」、わずかに上昇 下落幅最大は米国

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    英国のシンクタンク、経済平和研究所(IEP)が先ごろ発表した2017年度「世界平和度指数」によると、世界の平和度はこの1年でやや上昇したという。調査対象163か国のうち、前回の調査結果と比べて平和度が高まったのは93か国、低下したのは68か国だった。調査対象国の中で最も大きく順位を下げたのは、米国だ ...

  • 中国スマホVivoがW杯スポンサーに 世界的知名度を獲得へ

    Ben Sin , CONTRIBUTOR

    中国のスマホ市場はあまりにも巨大だ。そのため中国で成功すればグローバルブランドに名を連ねることになる。中国のスマホメーカーVivoは欧米でも日本でもメジャーとは言えないが、マーケットシェアで見ると世界5位にランクインしている(1位はサムスン、2位はアップル、3位がファーウェイ、4位がVivoと親会社 ...

  • 日本の危機管理意識が「世界の常識」からズレてる理由

    蛭間 芳樹 , CONTRIBUTOR

    日本政府がリスト化した「起きてはならない最悪の事態」をご存じだろうか?2013年、内閣官房国土強靭化室が発表し、脆弱性解消のための施策を講じた。ところが残念ながら、この施策は世界の危機管理の常識からは外れている。北朝鮮のミサイル、サイバー攻撃、先進国の保護主義化など、日々のニュースを見ると、私たちの ...