• 「ボトックス」のうつ病治療効果は本物か メーカーが最終段階の臨床試験へ

    Matthew Herper , FORBES STAFF

    米製薬大手アラガンは、主力製品のしわ取り剤「ボトックス」がうつ病の治療薬として効果があると見込んでいる。治療薬としての使用の安全性と有効性などを確認するための臨床試験の最終段階、第3相(フェーズ3)を実施する計画を明らかにした。神経をまひさせることで作用するボトックスは既に、偏頭痛の治療薬としての利 ...

  • 中国の3大「AIテクノロジー」企業、1400億円市場を狙う各社の戦略

    Yue Wang , FORBES STAFF

    中国はコピー大国の汚名を返上すべく、テクノロジー分野で最もホットなAIの開発に国を挙げて取り組んでいる。中国政府は、3月に開催された全国人民代表大会でAIを今後の重点分野に掲げ、グーグルやIBMと肩を並べる世界レベルの企業育成に乗り出すことを表明した。その直後、アリババやバイドゥ、テンセントなど中国 ...

  • 赤ちゃんが爆睡する「革命的ベビーベッド」 フォードが開発中

    Jordan Passman , CONTRIBUTOR

    なかなか寝てくれない赤ちゃんに苦労している親は多いだろう。親自身も睡眠不足と闘いながら、子守唄を歌ったり、抱っこしたまま家の中を歩き回ったり、あらゆる寝かしつけの方法を試しているはずだ。そして数ある方法の中で、ドライブほど有効なものはない。先日、スペインのフォードが公開した「Max Motor Dr ...

  • 「マクドナルドだけ」を食べ続けると何が起こる?

    Quora . , CONTRIBUTOR

    マクドナルドで買えるものだけを食べて暮らすのは健康に悪いのか?質問サイトQuoraに寄せられた質問にスタートアップの専門家Jonathan Brillが答えた。毎日3食マクドナルドでも問題はないし、「健康的な食事」とは言えないかもしれないが有害だと言い切ることはできない。ただし、以下の点に気を付けて ...

  • ネットフリックス、米国で「Huluの4倍」の会員数 約1.3億人へ

    Dana Feldman , CONTRIBUTOR

    調査会社eMarketerの最新データによるとネットフリックスは米国のビデオ・オン・デマンド市場のトップを独走している。ネットフリックスの会員数は今年、前年から6.6%増の1億2800万人に達すると予測される。ドラマシリーズやドキュメンタリー、映画の視聴においてネットフリックスは米国市場の66%を占 ...

  • 米セブンイレブンも利用する「ごみ回収版ウーバー」

    Alex Konrad , Forbes Staff

    「Uber」のビジネスモデルを使った企業が既存業界を“破壊”している。今度の標的は、推定600億ドルに上る、アメリカの“ごみ収集”業界だ。自家用車で空き時間にお小遣い稼ぎができる─。「Uber(ウーバー)」のビジネスモデルは、一般の人が時間やモノなどの ...

  • 走行距離32万km超の「長寿」車種、トヨタとホンダが半数占める

    Jim Gorzelany , CONTRIBUTOR

    米国では新車を短期間のみ借りる形で利用する人が増加しており、その人気はこれまでにない高まりを見せている。また、自動車を所有している人もその約3分の1が、携帯電話と同じ程度の期間で車を買い替えている。だが、中にはできる限り自動車購入にかけた金額の元を取ろうと、走る限りは乗り続けようとする人もいる。調査 ...

  • 加速する米小売店舗の閉鎖、赤字の裏にある「本当の理由」

    Deborah Weinswig , CONTRIBUTOR

    米国の靴専門店ペイレス・シューソース(Payless ShoeSource)が4月4日、連邦破産法11条の適用を申請した。アパレル業界ではこの数か月、ザ・リミテッド(The Limited)やウェットシール(Wet Seal)など、数多くの企業が同様に破産申請を行った。これら3社だけでも1000近く ...

  • キャデラックの自動運転車「テスラ以上の安全性」で今秋発売

    Jim Gorzelany , CONTRIBUTOR

    ゼネラル・モーターズ(GM)の高級車ブランド、キャデラックが自動運転システム「スーパークルーズ」への開発着手を発表したのは5年前のことだった。当時はまだ多くの人が自動運転をSFの世界の話と考えていたが、5年の月日を経てそのテクノロジーは現実のものとなった。キャデラックは今秋発売の「CT6」の北米仕様 ...

  • 安定的な成長を続けるユニリーバの「強さの源泉」

    Forbes JAPAN 編集部 , Forbes JAPAN

    1930年の創設以来、国や文化をまたいでビジネスを行ってきたユニリーバ。英国とオランダに本社を持つ欧州企業の同社は、現在世界約190カ国に展開。世界最大級の消費財メーカーで“真のグローバル企業”だ。2016年よりユニリーバ・ジャパン・ホールディングス代表取締役を務める山崎一秀 ...

  • フェイスブックがSlackに対抗 「業務メッセージ」分野に本格進出

    Great Speculations , CONTRIBUTOR GROUP

    フェイスブックが昨年10月に公開した企業向けメッセージングサービス「Workplace」に、無料版の「Workplace Standard」が登場する。小規模企業を取り込むのが狙いで、管理ツールや分析ツールは無いが使い勝手は有料版とほぼ同じだ。この分野は既に激戦区で、SlackやマイクロソフトがOf ...

  • アマゾン新サービス「アマゾンキャッシュ」、ウォルマート顧客を奪えるか

    Laura Heller , CONTRIBUTOR

    小売業界のトップの座を巡るアマゾンとウォルマートの戦いは、ますます激しさを増している。アマゾンは新たに開始した「アマゾンキャッシュ」サービスで、ウォルマートの中心顧客層の取り込みを強化する計画だ。アマゾンの新サービスは、銀行口座やクレジットカードを持たない人にインターネット通販の利用を可能にするもの ...

  • ソメイヨシノと「流行」の共通点[オトコが語る美容の世界]

    朝吹 大 , CONTRIBUTOR

    春は出会いの季節だそうだ。ある女性のネイリストが、そんな事をいっていた。女性ならではの季語が僕には新しかった。入社で緊張し、転勤で気合が入り、卒業で泣き、新しい出会いに笑顔がこぼれる。そんな季節が一般的な春かもしれない。何と言っても桜の季節は日本では人生の節目なのだ。花見の時期に合わせて、カフェでも ...

  • 自然派化粧品LUSH、新市場より「買い物体験」向上に注力

    Walter Loeb , CONTRIBUTOR

    英国発の自然派化粧品ブランド、ラッシュ(Lush)は世界49か国で事業を展開する。扱う製品は、バス、ボディー、ヘア、スキンケア用品などだ。2016年の世界全体での売上高は7億2300万ポンド(約994億円)となり、前年比26%増を記録した。世界の美容業界に関する情報を提供するビューティー・インク(B ...

  • フォード、ハイブリッド「追跡用」パトカーを発表 燃費と機能を大幅に向上

    Joann Muller , FORBES STAFF

    米フォード・モーターは初めて警察から「追跡用」のお墨付きを得た新型ハイブリッド・パトカーの「ポリス・レスポンダー」を発表した。ガソリンエンジンと電気モーターの両方で走るレスポンダーは、発進時にモーターを使うことで素早い加速が可能。「犯人」らを追跡する際の利点は非常に大きい。一方、何時間も街角をパトロ ...

  • トランプ政策、一部は国民から高評価 8割超の支持獲得も

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    ドナルド・トランプ米大統領は就任以来、さまざまな政策を打ち出し、いくつもの大統領令に署名した。それらのいくつかは、大きな議論を巻き起こしている。それらの中で最も大きな論争を呼んだのは、イスラム圏6か国の市民の米国への入国を90日間にわたって禁止するとした大統領令だ(当初の対象は7か国、いずれも差し止 ...

  • リーダーの資質がない上司が持つ10の特徴

    Liz Ryan , CONTRIBUTOR

    管理職とリーダーの違いは何か? その端的な答えはこうだ。管理とは、人がやるべき事をきちんとしているかを監督すること。伝統的な「監督」の考え方は、従業員は誰かに見張られていなければまじめに仕事をしなかったり、間違いを犯したりするという恐れに基づいている。「管理者」は後ろに向かって進み、自分の軍隊の誰か ...

  • 米国でも「持ち家率」が低下、100大都市の半数で賃貸が主流に

    Niall McCarthy , CONTRIBUTOR

    多くの米国人にとって、自分自身の住宅を所有するという考えはますます実現困難な夢になってきている。ブルームバーグが報じたところによると、物件検索サイトの米レッドフィン(Redfin)が米国勢調査局のデータに基づきまとめたところでは、家を持つというアメリカンドリームは住宅ローンではなく賃貸契約によって& ...

  • 「破壊」の安売り、もうやめませんか?

    Vuki Vujasinovic , Contributor

    アジアで新規参入ブランドやスタートアップが盛り上がりを見せる中、業界全体が大きなコミュニケーション問題に直面している。新興企業に関するニュースは、メディアや世間の興味をかきたてる。業界の問題点や時代遅れの側面を見いだした個人やグループが、面白いアプローチで改革に乗り出した──。こうしたニュースは適度 ...

  • 東芝に見る「海外進出における企業統治」の教訓

    伊藤 隆敏 , CONTRIBUTOR

    “東芝の不適切会計”とその後の混乱は必ずしも対岸の火事ではない。日本企業は、海外進出における企業統治という観点から考える必要がある。東芝がアメリカ原子力事業関連の巨額損失を抱えて苦境に立っている。東芝は2015年、不正会計(数年にわたるPC事業や半導体事業における利益水増発覚 ...